横浜 カウンセリング NPO法人はぐくみ心理相談所　～よくある質問

Ａ 不登校への対応では、無理に登校を促すことよりも、まずは子どもが安心して過ごせる状態を取り戻していくことが大切です。「学校に行かなくてはいけない」と本人も十分に分かっており、それでも動けないことで苦しんでいる場合も少なくありません。
強く登校を迫ったり、きょうだいや同級生と比較したり、「怠けている」「頑張りが足りない」と評価したりすることは、本人の自信をさらに低下させることがあります。まずは現在の気持ちや困りごとを否定せずに受け止め、安心して話せる関係を保つことが重要です。
一方で、本人の言うことをすべて受け入れることだけが支援ではありません。生活リズムや家族との関わりなど、その子の状態に合わせて少しずつ日常を整えていくことも回復につながります。

Ａ 不登校から回復するまでの期間には大きな個人差があり、「○か月休めば学校に戻れる」と一概にいうことはできません。比較的短期間で登校を再開する子どももいれば、時間をかけながら少しずつ活動範囲を広げていく子どももいます。
回復のきっかけもさまざまです。家庭で安心して過ごせるようになったこと、信頼できる先生や友人との関係ができたこと、別室登校やフリースクールなど自分に合った居場所が見つかったことなどが変化につながる場合があります。
「いつ学校に戻れるか」だけを回復の基準にせず、表情が明るくなる、好きなことに取り組める、人との交流が増えるなど、本人に生じている小さな変化にも目を向けることが大切です。

Ａ 家ではゲームをしたり笑ったりしているのに、学校の時間になると動けなくなることがあります。その姿を見ると、ご家族が「本当は行けるのではないか」「甘えているだけではないか」と感じることもあるかもしれません。
しかし、家庭と学校では本人にかかる心理的な負荷が異なります。友人関係、集団生活、勉強、先生との関係、音や刺激の多さなど、学校という環境に入ることで強い緊張や不安が生じる場合があります。安心できる家庭では元気に過ごせることと、学校へ行くことが難しいことは矛盾しません。
本人自身も「なぜ行けないのか」をうまく説明できない場合があります。甘えと決めつけるよりも、学校の何が負担になっているのかを丁寧に考えていくことが大切です。

Ａ 不登校には、必ずしも一つの明確な原因があるとは限りません。友人関係やいじめ、学習上のつまずき、先生との関係、家庭環境の変化、心身の不調など、さまざまな要因が重なっていることがあります。
また、発達特性によって集団生活やコミュニケーション、感覚刺激などに人一倍疲れやすく、その負担が積み重なって学校へ行けなくなることもあります。一方で、不登校だからといって発達障害があるとは限りません。
原因を一つに決めつけるより、「いつ頃からつらくなったのか」「学校のどのような場面で負担を感じるのか」「本人が安心できる状況は何か」などを整理し、その子に合った支援を考えていくことが重要です。

Ａ 不登校について相談できる場所には、学校の先生やスクールカウンセラー、教育支援センター、医療機関、民間のカウンセリング機関などがあります。一つの機関だけですべてを解決しようとせず、必要に応じて複数の支援を利用することもできます。
スクールカウンセラーには、学校内の状況を把握しやすく、先生との連携を取りやすいという利点があります。教育支援センターでは、親子で並行して相談を受けられる、施設によっては言葉による相談だけではなく遊びを通じたプレイセラピーを受けられる場合もあります。一方、民間の相談機関は学校から離れた立場で相談でき、本人だけでなく保護者が継続的に相談する場として利用することもできます。
「本人が相談に行きたがらない」という場合には、まず保護者だけで相談することも一つの方法です。ご家族が状況を整理し、関わり方を考えていくことも、本人への大切な支援になります。

Ａ 発達障害には、自閉スペクトラム症（ASD）や注意欠如・多動症（ADHD）、限局性学習症（SLD）などがあり、現れ方は一人ひとり異なります。コミュニケーションの取りにくさ、注意の偏り、忘れ物の多さ、感覚への敏感さ、特定の学習領域の苦手さなどがみられることがあります。
ただし、こうした特徴は発達障害のない子どもにもみられることがあります。チェックリストに当てはまる項目があるだけで、発達障害と判断することはできません。
大切なのは、特性があるかどうかだけではなく、本人が日常生活や学校生活でどの程度困っているかという視点です。気になる状態が続く場合には、専門機関で発達の特徴や生活状況を総合的に評価してもらうことが役立ちます。

Ａ 発達障害の診断基準を満たさない、いわゆる「グレーゾーン」であっても、生活の中で困りごとがあれば支援を受けることは可能です。診断名の有無と、本人が感じている困難の大きさは必ずしも一致しません。
例えば、学校では座席や課題の提示方法を工夫する、家庭では予定を分かりやすく伝える、苦手な場面への対処方法を一緒に考えるなど、本人の特徴に合わせた環境調整が役立つことがあります。
支援の目的は、診断名をつけることそのものではなく、本人が「どうすれば生活しやすくなるか」を見つけることです。学校、教育相談、医療・福祉機関、カウンセリングなどを必要に応じて活用するとよいでしょう。

Ａ 学校は、授業を聞く、指示に従う、時間を守る、友人と関わる、集団で行動するなど、さまざまな力を同時に求められる環境です。そのため、発達特性のある子どもにとっては、本人なりに頑張っていても負担が大きくなることがあります。
例えば、口頭で複数の指示を受けると混乱する、周囲の音が気になって授業に集中できない、急な予定変更に対応しにくい、友人の言葉の意図を読み取りにくい、といったことがあります。
こうした困難を本人の努力不足だけで捉えず、「本人の特徴と環境とのミスマッチ」という視点から考えることが大切です。指示を視覚化する、見通しを伝える、刺激を減らすなど、環境を少し調整することで過ごしやすくなる場合があります。

Ａ 発達特性のある子どもには、曖昧な表現よりも、具体的で分かりやすい伝え方が役立つことがあります。例えば「ちゃんとして」ではなく、「ランドセルを置いて、手を洗おう」のように、何をすればよいのかを具体的に伝えます。
また、予定表やイラストなどを使って「見える形」にしたり、一度に多くの指示を出さず一つずつ伝えたりすることも有効です。できなかったことを繰り返し注意するより、できた行動を具体的に伝えることで、本人が自分に合った行動を身につけやすくなります。
ただし、効果的な方法は一人ひとり異なります。「発達障害だからこの方法」と決めるのではなく、その子が何につまずき、どのような工夫があれば取り組みやすいのかを一緒に探していくことが大切です。

Ａ 発達特性そのものは大人になっても続くことがありますが、成長や経験によって対処方法を身につけたり、自分に合った環境を選べるようになったりすることで、困りごとが小さくなることがあります。
仕事についても、苦手なことだけでなく、集中力、興味の深さ、正確さ、独自の視点など、その人の特徴が強みとして活かされる場合があります。大切なのは、本人が自分自身の得意・不得意を理解し、自分に合った環境や働き方を見つけていくことです。
子どもの頃から「できないことを直す」ことだけに目を向けるのではなく、得意なことや興味を育て、自分なりの工夫や助けを求める方法を身につけていくことも、将来の生活を支える大切な力になります。

Ａ トラウマとは、事故や災害、暴力、虐待、いじめ、大切な人との突然の別れなど、強い恐怖や苦痛を伴う体験によって、その後のこころや身体にさまざまな影響が残ることをいいます。
体験を突然思い出す、悪夢を見る、関連する場所や話題を避ける、常に緊張している、些細な刺激に強く反応するなどの変化がみられることがあります。また、気分の落ち込み、集中力の低下、眠れない、身体の不調などとして現れる場合もあります。
こうした反応は、強い出来事を経験した後に生じうる自然な反応でもあります。ただし、症状が長く続いたり日常生活に大きな影響が出ていたりする場合には、専門家への相談を検討することが大切です。

Ａ つらい出来事を経験した後の反応は、時間の経過や周囲からの支えによって少しずつ軽くなることがあります。そのため、すべての場合に専門的な治療が必要になるわけではありません。
一方で、体験から時間が経っても強い恐怖や不安が続く、思い出すことを避けるために生活範囲が狭くなる、仕事や学校生活に影響が出るといった場合には、専門的な支援が役立つことがあります。
無理に忘れようとしたり、早く克服しようと焦ったりする必要はありません。まず安心して生活できる状態を整え、自分のペースで回復していくことが大切です。必要に応じて医療機関やカウンセリングなどを利用することも選択肢になります。

Ａ 子どもは、自分が感じている不安や恐怖を大人のように言葉で説明できないことがあります。そのため、トラウマの影響が行動や身体の変化として現れる場合があります。
例えば、急に甘えるようになる、一人になることを怖がる、眠れなくなる、悪夢を見る、イライラが増える、以前できていたことができなくなる、出来事に関連する場所を避けるなどの変化がみられることがあります。また、遊びの中で体験した出来事を繰り返し表現することもあります。
一つの行動だけでトラウマと判断することはできませんが、出来事の前後で大きな変化がみられたり、その状態が続いたりする場合には、子どものこころの状態に注意を向けることが大切です。

Ａ トラウマへの心理的支援にはさまざまな方法があり、本人の状態や体験、困っている症状などによって適切な方法は異なります。認知行動療法を基盤とした方法やEMDRなど、トラウマに焦点を当てた専門的な心理療法が用いられることもあります。
ただし、つらい体験を最初から詳しく話すことが治療というわけではありません。まず現在の生活の安全や安定を整え、強い不安や緊張に対処する方法を身につけるなど、その人の状態に合わせて段階的に進めていくことが大切です。
カウンセリングでは、安心して話せる関係の中で、現在困っていることや感情を整理しながら、その人に合った回復の方法を一緒に考えていきます。

Ａ 身近な人がつらい体験をしたとき、「何があったのか話してほしい」「早く元気になってほしい」と思うのは自然なことです。しかし、本人がまだ話す準備ができていないときに、体験について詳しく聞き出すことは負担になる場合があります。
無理に話させたり、「もう終わったこと」「忘れたほうがいい」と励ましたりするよりも、本人が話したいときに話を聞き、普段の生活の中で安心できる関係を保つことが大切です。
支えるご家族自身が疲れてしまうこともあります。本人への対応に迷ったときには、家族だけで抱え込まず、専門家に相談しながら関わり方を考えていくこともできます。

Ａ 夫婦の会話が減る背景には、仕事や育児の忙しさ、生活時間の違い、過去のすれ違いなど、さまざまな要因があります。会話が少ないからといって、必ずしも愛情がなくなったということではありません。
関係を改善しようとして、いきなり大切な問題について長く話し合おうとすると、お互いに身構えてしまうことがあります。まずは日常の出来事や「今日は疲れた」「これは嬉しかった」といった小さな感情を伝えるところから始める方法もあります。
会話の量だけでなく、「話しても否定されない」「自分の気持ちを聞いてもらえる」と感じられることが大切です。お互いに安心して話せる時間や関わり方を少しずつ作っていくことが、関係を見直す第一歩になります。

Ａ 夫婦喧嘩では、表面的には家事や育児、お金、帰宅時間などについて争っていても、その背景に「分かってもらえない」「大切にされていない」「自分ばかり負担している」といった気持ちが隠れていることがあります。
また、一方は「問題を解決したい」と思って話していても、もう一方は「責められている」と受け取るなど、伝え方と受け取り方の違いからすれ違いが大きくなることもあります。
同じ喧嘩を繰り返している場合には、どちらが正しいかを決めるだけでなく、「いつもどのような流れで喧嘩になるのか」「本当は相手に何を分かってほしいのか」を整理してみることが、関係を変えるきっかけになります。

Ａ 関係を修復するためには、相手を変えようとするだけでなく、自分の気持ちや希望をどのように伝えるかを見直すことが役立ちます。
例えば、「あなたはいつも何もしてくれない」と相手を主語にして批判するより、「私は一人でやっていると疲れてしまうので、少し手伝ってほしい」と、自分の気持ちや希望を具体的に伝える方法があります。
ただし、コミュニケーションの工夫だけですべての問題が解決するわけではありません。長年の葛藤や傷つきが積み重なっている場合には、二人だけで解決しようとせず、第三者を交えて関係を整理することも一つの方法です。

Ａ 離婚するかどうかは、その後の生活にも大きく関わるため、簡単に答えを出せる問題ではありません。「離婚したい」という気持ちと「本当に離婚してよいのだろうか」という迷いが同時にあることも自然です。
まずは、現在の関係で何がつらいのか、改善を望んでいることは何か、関係を続けた場合と離婚した場合にそれぞれどのような生活が考えられるのかを整理してみることが大切です。子ども、住居、仕事、経済面など現実的な問題について考えることも必要になります。
カウンセリングでは、離婚する・しないの結論をこちらから決めるのではなく、ご本人が気持ちと現実の両方を整理し、納得できる選択を考えていくお手伝いをします。

Ａ 子どもにとって家庭は、安心して過ごすための大切な場所です。夫婦間の激しい口論が繰り返されたり、緊張した状態が長く続いたりすると、子どもが不安を感じたり、両親の顔色をうかがうようになったりすることがあります。
一方で、「夫婦喧嘩を一度でも見せたら子どもに悪影響がある」ということではありません。意見が違っても話し合うことや、喧嘩の後に関係を修復する姿を見ることも、人との関係を学ぶ経験になり得ます。
大切なのは、子どもを夫婦間の問題に巻き込まないこと、どちらかの味方をさせないこと、そして子どもが安心して両親と関われる環境をできるだけ保つことです。

Ａ 職場では相手を自由に選ぶことが難しく、苦手な人とも継続的に関わらなければならないことがあります。そのため、人間関係の悩みが大きなストレスになることは珍しくありません。
まずは「相手とうまくやらなければ」と考えすぎず、業務に必要な範囲の関係に留める、休憩時間には距離を取る、信頼できる同僚や上司に相談するなど、自分への負担を減らす方法を考えてみることが大切です。
一方、眠れない、食欲が落ちる、出勤前に強い不安や体調不良が生じるなど、心身への影響が出ている場合には、我慢を続けることよりも早めに周囲や専門家へ相談することをおすすめします。

Ａ 上司と考え方やコミュニケーションのスタイルが合わないことは、職場では珍しいことではありません。相性の問題をすべて自分の努力で解決しようとすると、大きな負担になることがあります。
例えば、結論から伝える、メールで記録を残す、報告の頻度を確認するなど、相手が受け取りやすい伝え方を工夫することで関係が改善する場合があります。また、上司の言動そのものと、それを自分がどう受け止めているかを分けて整理することも役立ちます。
ただし、明らかなハラスメントや人格を傷つけるような言動についてまで「自分が合わせなければ」と考える必要はありません。その場合には、社内の相談窓口や人事、外部相談機関などへの相談も検討しましょう。

Ａ 職場の人すべてと親しくなる必要はありません。どうしても合わない相手がいる場合には、「好きになる」「分かり合う」ことを目標にせず、仕事に必要なコミュニケーションができれば十分と考えることもできます。
挨拶や報告、連絡など必要なやり取りは保ちながら、個人的な話題には深く入りすぎない、休憩時間を別にするなど、適度な心理的・物理的距離を取ることも一つの方法です。
また、相手の言動に強く反応してしまう場合には、「自分は何に傷ついているのか」「どのような場面が特につらいのか」を整理することで、自分を守るための対応が見つかることもあります。

Ａ 「人間関係だけを理由に仕事を辞めてもよいのだろうか」と迷う方は少なくありません。しかし、職場の人間関係も働く環境の重要な一部です。慢性的なストレスによって心身に大きな負担がかかっている場合には、環境を変えることも選択肢になります。
退職を決める前に、配置転換や担当変更、上司・人事への相談など、現在の職場で調整できる余地があるかを検討してみる方法もあります。一方で、調整を試みても状況が変わらない場合や、働き続けることで健康を損なう可能性がある場合には、休職や転職なども含めて考える必要があります。
つらさが強いときには、視野が狭くなり「辞めるか、耐えるか」の二択になりやすいものです。第三者と状況を整理しながら、自分にとって現実的な選択肢を考えることも役立ちます。

Ａ 「職場のことをカウンセリングで相談してよいのだろうか」と思われる方もいますが、人間関係、仕事のストレス、上司との関係、異動や退職の迷いなどもカウンセリングで相談できるテーマです。
問題が深刻になってからだけでなく、「最近仕事に行くのがつらい」「同じことばかり考えてしまう」といった段階で相談することにも意味があります。話すことで状況や気持ちを整理し、自分では気づかなかった選択肢が見えてくることもあります。
カウンセリングでは、「仕事を続けるべき」「辞めるべき」といった答えを一方的に示すのではなく、ご本人の気持ちや置かれている状況を整理しながら、今後どのように対処していくかを一緒に考えていきます。
職場によっては、従業員向けの相談窓口を設けていることがあり、アクセスのしやすさから職場内に設置していることもあれば、プライバシーの観点から職場とは関係のないカウンセリングルームと提携している場合もあります。無料で利用可能な場合もありますので、ご自身の職場の相談体制を確認してみることもお勧めします。